銀行員の９割が、近い将来クビになる？ 地銀の収益は驚くほど悪化している？ コロナ禍で倒産が増えたら銀行はなくなる？ そして『半沢直樹』から学べることとは？ 現在の銀行を取り巻く困難な状況を、企業アドバイザーの津田倫男氏が解説します。
突然、こんなメールが届いたら?
本メールの受領者は、明日以降、当面の間、出社の必要はありません。在宅勤務ではなく一時帰休（レイオフ）である旨のお知らせです。期限は定めません。よって再び再雇用・出社解禁の通知があるまで、貴職は当銀行の雇用から外れることになります。
本処置は同じく銀行に働く者として大変、辛いものではありますが、コロナ禍、それに伴う来店客の激減、お客様の倒産増加懸念による収益減少、業務への人工知能の導入など複合的かつ不可避の経営事項であり、全行員の九割にあたるxxx2人を対象としました。
本メール受領者は以下の窓口で、一時帰休（レイオフ）に伴う救済措置（割増退職金ほか）の説明を受けることができます（人事部内、一時帰休対策本部、内線番号△△△）。
尚、引継ぎの必要はありません。本メール受領後、3時間以内に私物と共に退去をお願いします。業務関係の資料、銀行から支給されたパソコン及びUSBメモリー機器、行員名簿などの持ち出しは厳禁とします。また明日以降の銀行本部及び支店、出張所への立ち入りを禁止します。
どうか本趣旨を理解の上、迅速に手続きを取られますようお願いします。
取締役人事本部長 ○Ｘ○Ｘ
202x年8月y日（金）13時50分
まさしく「明日以降、出社に及ばず」通知である。
本文章は架空のものだが、まさかこんなメールや文書が自分の手許に届くとは、99％の銀行員は想像だにしていないだろう。
銀行でもレイオフが......(photo by iStock)しかし、現実はこれに近いところまで来ている。これから述べていく収益環境の悪化で、銀行というビジネスそのものの持続性が問われているのである。
特に、地域金融機関（地方銀行及び信用金庫、信用組合）の置かれている状況は厳しい。職員の9割がクビになるという未来予想は、あながち夢想とは言い切れない。
即刻ということはないとしても、数年内にじわりと一時帰休（レイオフ＝実質的には退職通知）や早期退職制度が経営側から発せられるかも知れないのだ。
驚くべき銀行収益の低下
2020年5月に一斉に発表された銀行決算に誰もが納得しつつも驚いた。銀行収益が前年度比6300億円も大幅減少しており、この傾向はコロナ禍に伴いさらに悪化するだろうという業績予想に。
銀行によっては2021年度（2022年3月期）の収益予想はできないといったところまであったほどだ。それが個別及び地域ごとにどんな数字になるか、私も久しぶりに会社四季報を紐解いて集計してみた。
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August 26, 2020 at 04:04AM
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純利益は5割減！地銀の収益は悪化し続け、5年もつかどうか…（津田 倫男） - 現代ビジネス
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