会社とは社会に貢献し、利益を生み出してこそ存続することができます。ではそもそもその「利益」とは何を指すのでしょうか? 利益は、売上総利益・営業利益・経常利益・税引前当期利益・当期純利益の5つに分けることができます。その中で重要なキーワードになってくる「売上総利益」こと「粗利」です。
本稿はこの「粗利」とは何かを踏まえ、実際に使える計算方法や売上原価との違いを紹介します。
粗利の意味
まずは「粗利」の意味をしっかりと押さえておきましょう。
粗利(売上総利益)とは
粗利とは粗利益の略称であり、会計上で指す「売上総利益」と同じものです。この売上総利益とは、総売上から売り上げた分の原価を差し引いたものです。このときの原価には、商品が完成するまでにかかったすべてのコストが加算されます。
会社では「5つの利益」がよく用いられます。その5つとは「売上総利益＝粗利」「営業利益」「経常利益」「税引前当期利益」「当期利益」です。以下に簡単に紹介します。
売上総利益＝粗利
事業年度中の事業売上高より売上原価を差し引いたものを指します。この「事業年度」とは、会社の損益を計算する期間のことで、決算業務と結果を申告する義務があります。期間は1年以内であれば自由に設定できますが、その度に決算業務の申告義務がありますので、1年に設定する法人が多くいます。
営業利益
これは、会社の商品によって稼ぎ出した利益を指します。この場合、あくまで自社の商品を販売するといった本業での稼ぎの利益が換算されます。
経常利益
次に経常利益ですが、会社のメイン商材の営業利益に加え、株の売買、本業以外の事業などすべての利益を加算した利益を指しています。ただ継続的ではなく、一時的に発生した利益はここには含まれません。
税引前当期利益
税引前当期利益は、名前にもあるように税金を差し引く以前の利益を指しています。これは経常利益とは違い、臨時的に発生した利益や損失なども含みます。
当期純利益
最後に当期純利益ですが、会社の決算期において、全体の収益から、かかった費用、税金などを除き残った利益を指します。
粗利率の計算方法
それでは次に粗利率を計算していきましょう。
粗利率とは
まず粗利率の定義ですが、これは「粗利÷売上高」のことを指しており、総売上のうち、どのくらいその商品売上があったのかを把握するための割合です。計算方法としては、以下のようになります。
(粗利÷売上)×100＝粗利率
粗利率の計算例
では、「売上高1,000円」「売上原価が200円」だった場合の粗利率を具体的にみてみましょう。
「売上高－売上原価=粗利」となりますので、粗利は1,000-200=800円となります。それを踏まえて粗利率を計算してみましょう。
粗利率は「(粗利÷売上)×100」の式で求められるので、(800÷1,000)×100、すなわち0.8×100の80%が粗利率となります。つまり1,000円の売上のうち、儲けの割合は80%を占めることになります。
売上原価とは
ここで気をつけなければならないのは、売上原価の定義です。もし20個の仕入れをして、売れたものが10個だった場合の売上原価に含まれるのは10個分の原価のみです。よって、仕入れたのにも関わらず売れなかった商品は、売上原価には含まれません。
そして、この粗利率の割合が高いほど実際に儲かっていると考えてしまいがちですが、実はここに大きな落とし穴があります。いくら粗利率が高くとも、その商品を売るためにかかるPR費用、広報、人件費、そのほかにも、水道代、光熱費などの諸経費がかさむことで、実際の売上となるお金は少なくなっていきます。この手元に残るお金のことを「純利」あるいは「純利益」と言います。
純利益とは
この手元に残るお金である「純利」は以下の計算式で求められます。
「純利=粗利(売上高-売上原価)-そのほかの費用」
このようにその商品を仕入れた費用、製造費用などすべての費用が加算されますので、粗利を増やすためには、売上を伸ばす、もしくはこの売上原価を減少させることが必要となってきます。さらに粗利以上に諸々の経費を使ってしまっていては元も子もありません。
粗利はその商品や事業が世の中にとって価値のあるものなのかを判断する材料となりますので、把握としておくといいでしょう。
粗利が重要な指標となる理由
先ほど紹介した会社の5つの利益の中で一番大きな割合を占める粗利ですが、なぜビジネスをするうえで重要な指標となるのでしょうか。大きく分けると次の2つのような理由が挙げられます。
粗利が大きいほど手元に残るキャッシュも大きくなる
実際の純利益につながっているかどうかは別にして、粗利が大きいほど手元に残るキャッシュが大きくなるもの事実です。諸々の経費などを差し引かれる前の状態であるため、5つの利益のうち一番額の大きい利益となります。この粗利が大きければ大きいほど、手元に残るキャッシュが大きくなります。
すると、手元のお金を使って新しい事業を開始したり、さらにPRにお金をかけたりできるので、ビジネスの可能性が広がっていくと言えるでしょう。諸々の費用の節約なども必要となりますが、ひとまず粗利を増やすことに注力しましょう。
企業の能力をはかれる
例えば原価300円の商品を扱っていても、A社では1,300円で販売し、B社では1,000円で販売していた場合は、A社の方が粗利が大きくなります。これは、原価が同じであってもその会社特有の付加価値を上乗せすることができている事実を意味します。粗利を見れば、その商品を提供している会社自体がどのような能力、価値を持っているのかを知ることができるのです。
先ほどの事例で考えるならば、A社の方が「商品を買う際の事前の説明が詳しい」「購入後のサポートがきちんとしている」「販売をした人の営業力に優れる」などの付加価値を有しているとみることができます。これらの付加価値を高く付けられるほど、その企業の能力は高いと言えるでしょう。少し値段が高くても「この会社の商品を購入したい」と思ってもらえれば、原価に利益を上乗せし、売上高をあげられます。
初期投資として粗利を使って人材育成に注力し、未来の粗利増加のために施策を打つのもいいでしょう。ですが、人件費がかさみすぎると、売上が一時的に落ちるので、会社の現状を把握し、そのフェーズにあうバランスのとれたお金の使い方をすることが大切です。
おわりに
「粗利」やそれに付随する利益に関してご理解いただけましたでしょうか。自社の粗利を見直すことでさまざまな可能性が広がります。粗利が伸び悩んでいるときは、「扱っている商品を見直す」「原価を見直す」「商品販売に当たっている人の営業力を上げる」「自社独自の付加価値を付ける」などさまざまな方法があります。また、純利益を上げることに特化して人件費、広報費などさまざまな費用の見直しをするのもよいでしょう。
きちんと粗利を把握し、それに沿った経費内で売上を生み出すことこそ会社にとって大変重要になります。今一度、利益を見直していきましょう。
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August 31, 2020 at 12:53PM
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